本来、要である広報は専任で置くことをおすすめしますが、スタートアップ・中小企業では多くの場合広報は「兼任」で置かれます。研修、マニュアル整備から、OJTを通して人を育てる・ナレッジを残すことで、専任でも兼任でもプロの広報になれるメソッドを提供します。

広報ポジションは各企業から引く手あまた。せっかく一人前の広報を育てたと思ったら離職してしまうことも少なくありません。「人」だけにナレッジを蓄積せずに、「組織」にナレッジが貯まるよう、仕組みをつくって戦略的な広報部門づくりを支えます。